シャンデリアと聞いて思い出す映画
私がシャンデリアと聞いて思い出すのは、映画のオペラ座の怪人です。あれには色々なバージョンがあるんですよね。でもどのバージョンでも、シャンデリアが落ちるシーンがハイライトなのは変わりがないでしょう。私としてはあまり明るい雰囲気の映画は苦手ですが。オペラ座の怪人は暗い雰囲気の作品が一番脚本の良さを引き出していると思います。
シャンデリアに対するイメージってやっぱりセレブな感じ。広い部屋にキラキラ輝くシャンデリアがあったらテンション上がりますよね。今の家にはとても似合わないので購入を考えてはいませんが、豪華なシャンデリアにはやっぱりあこがれます。いつかシャンデリアの似合う広い部屋のある家に住んでみたいものです。セレブな気分で過ごせそうです。
週末20日の米国株は反落した。フィッチが、ギリシャの長期発行体デフォルト格付けを「BBプラス」から「Bプラス」に3段階引き下げた。また、ノルウェーがギリシャに対する4200万ドルの融資を中止したことを明らかにした。そして、衣料小売りギャップが通期の利益見通しを引き下げた。これらが嫌気された。シカゴ日経平均先物（円建て）は9530円大証清算値比90円安だった。
このため、来週の日経平均は外部環境悪化を嫌気し、売り先行となる見通し。週明け月曜日は9500円の攻防でスタートする公算が大きい。来週の想定レンジは、外部環境がさらに悪化しないとの前提で、9405円（4／19安値）〜9731円（5／19安値）のゾーンで膠着相場になるとみている。上値は相当重いだろう。一方、下値に関しては、日銀のETF購入期待もあり、底堅いとみている。だが、万が一、米国株が何らかの理由で急落し、海外投資家が日本株を大幅に売り越してくるようなら、9317円（3／29安値）までの下落は十分あり得るとみている。
相場の上値を抑制し続けるのが、東電 <9501> を中心した電力各社の問題だ。原発事故の損害賠償について、原発を保有する他の電力会社も負担を迫られるとの見方が重荷になっていることに加え、菅首相が18日夕、電力会社の発電部門と送電部門の分離を検討する方針を表明した。このため、今後、電力各社の業績が悪化するとの懸念が強まり、東京株式市場では、電力各社の株価が軒並み下落している。
東電に限らず電力株を保有している、個人株主に関しては、債券感覚で長期投資している年配の方が多いと観測される。震災・原発事故発生後の東電を中心とした電力株の株価急落局面で、機敏な損切りができず、ここまでの株価急落を眺めるしかなかった、個人投資家は相当数に上るとみられる。このような状況を受け、中長期スタンスの個人投資家の手の内、マインドが改善するには相当の時間を要することだろう。
それだけなく、夏場の電力不足問題は日本全土に拡大しつつある。九州電力 <9508> の玄海原子力発電所2、3号機再開の見通しが立たないため、九電が15％を目標に節電を呼び掛けることを決めたのだ。九州では被災地の代替生産でフル操業の工場も少なくなく、製造業中心に相当の悪影響が出る可能性がある。実際、白川日銀総裁は20日の定例記者会見で、電力需給の見通しについて、浜岡原発運転停止や、各地の原子力発電所での定期点検後の運転再開などを巡り不確実性が増していることを念頭に、「やや長い目で見ると、楽観できる状況ではない」と述べ、警戒感を示している。
ちなみに、ゴールドマン・サックス証券は、16日付けレポートで、日本に対する相対スタンスを「ニュートラル」から「アンダーウエート」に引き下げた。世界経済の見通しが悪化し、国内でもリスク要因がくすぶるなか、外国人投資家のロング・ポジションが拡大し、地域内での相対バリュエーションに割高感が出てきていることが、引き下げの主な理由だという。国内のリスク要因には、サプライチェーンの問題（解消のメドは立ちつつある）、夏場の電力需給、円高などを挙げている。
確かに、5月第2週（9〜13日）の投資部門別株式売買動向では、海外投資家は28週続けて現物株を買い越した。買越額は796億円。連続する買越期間としては1995年11月第4週〜96年5月第4週の27週を上回り、東証によると3市場ベースで統計を取り始めた82年7月以降で最長になった。
しかし、5月第2週（9〜13日）の日経平均先物とTOPIX先物の投資部門別売買動向では、海外投資家は2週連続で売り越した。売越額は合計1272億円で、前週の287億円から膨らんだ。つまり、5月第2週は、現物と先物を合算すると、海外投資家は476億円の売り越しなのだ。
よって、早晩、海外投資家の現物株の連続買い越し記録が途切れる可能性は低くはないとみておく必要はある。米国株の上昇も一服しており、世界的に株式の組み入れ比率をガンガン上げていく状況ではないとみるからだ。そろそろお腹一杯に日本株を買った可能性が出ている。逆に、現物と先物を合算した海外投資家の買い越し額が増加傾向にならない限り、日経平均が力強く上値を追っていくこともないだろう。
このように相場全体の底上げは期待し難いため、個別材料株相場の色彩が強まるとみている。例えば、スマートフォンやLEDなどの成長商品に関連する銘柄群だ。なお、20日の東電の決算発表をもって、これが当面の電力株の悪材料出尽くしとなり、売り方の買戻しのきっかけになる可能性は低くはない。週明けの市場で、電力各社の株価が売り方の買戻しで戻り歩調を辿るようなら、メガバンクを含む内需の主力株も買い戻され、相場全体のマインドの悪化には歯止めが掛かる公算が大きいだろう。（編集担当：佐藤弘）
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