しみがなくなったらいい
しみがなくなったらいいと思う。もっとも、しみはいきなり出てくることはないのではあるが、イメージとしては、いきなり出てくるということのほうが、多いのではないか。それでも、しみがない人は、隠しているか、レーザーで焼いていることがあるので、自分もあきらめないで頑張ればいいのではないか。美は人生に関わってくるから重要だ。
知人に海が大好きな人がいて、国内海外を問わず年に何度も海へ遊びに行くのですが、そのせいで日焼けがひどいのです。あるとき彼は、胸元にほくろがあるのに気が付いたのですが、そのほくろが日にひに大きくなっていくので気になって病院へ行ったそうです。診断は皮膚がんでした。幸いなことに良性でしたので手術で切除することができたのですが、もしも悪性だったらと思うと、怖いですよね。日焼けのしすぎには本当に注意です。
英航空機エンジン大手のロールス・ロイスは11日、仏国営原子力企業のアレバ（Areva）との間で、次世代原子炉の開発に関する戦略提携を結んだと発表した。両社はアレバの出力160万キロワットのの欧州加圧水型原子炉（ＥＰＲ）で2020年までに全世界で３分の１の市場シェア獲得を狙う。
今回の提携では、公益大手フランス電力公社（ＥＤＦ）と英同業のセントリカが英国内に建設を進める原子力発電所に設置が予定されているアレバ製ＥＰＲに対し、Ｒ・ロイスが主要コンポーネントを供給する。同社は主力の航空エンジン事業のほか、英海軍が保有する原子力潜水艦の動力モーターも製造しており、2008年には向こう15年の年間売り上げ500億ポンドを見込み民生原子力事業にも参入した。アレバとの提携は今後、欧州だけでなく中近東やアジアで予定される原発建設事業へも広げていく計画。フランスがリードする世界の原子炉製造マーケットの一角を担うことを目指す。
■次世代原子炉建設、３社が名乗り
英国では前労働党政権が次世代原子炉の建設を承認。現連立政権は昨年10月、候補地８カ所の詳細を明らかにした。
建設については現在、◇ＥＤＦ◇独エーオンとＲＷＥによる合弁事業「ホライズン・ニュークリア・パワー」◇ＧＤＦスエズおよび西イベルドローラによるコンソーシアム「ニュージェネレーション（NuGeneration）」の３企業体が名乗りを挙げている。
なおＥＤＦ主導の原発はイングランド南西部ヒンクリーポイントに2018年の操業開始を予定している。
2011年3月13日、中国のラジオ放送局「中国之声」のニュース報道によると、現地時間12日午後9時の時点で、震災時に日本にいた中国人の日本ツアー215組、合計4578人の安否が確認され、死傷者はいない模様。
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地震発生を受けて中国国家旅行局は、日本への渡航をなるべく控え、特に福島、仙台など大きく被災した地域は避けるよう通達した。
記事によると、215組のツアーのうち55組は上海出発のツアーで、1550人を占める。主な目的地は東京、箱根、名古屋、伊豆、大阪など。中国旅行社大手・中青旅によると、同社のツアーは地震発生当時東京ディズニーランドにいたが、大きな揺れを感じたという。ディズニーランドへの直接的な影響は小さかったため午後7時に集合してホテルへ向かったが、通常30分のところホテル到着まで5時間もかかったという。中国人旅行客たちはホテルのロビーで一晩を過ごした。（翻訳・編集/津野尾）
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ナジブ首相は11日、東日本大震災の被害に対し受け、日本政府と国民に「深くお見舞いの意を示す」との談話を出した。同日中に日本政府に支援の申し入れを行い、12日にマレーシア災害支援救済特別チーム（ＳＭＡＲＴ）を派遣すると表明。アニファ・アマン外相も11日付で松本剛明外相首相宛ての見舞いの親書を送った。在マレーシア日本国大使館は12日、謝意を示すとともに、マレーシア人を含む被災地の外国人の救護と安否確認に全力を尽くすとコメントを出した。
外務省はプトラジャヤの本庁と東京の大使館に対策室とホットラインを設け、日本に滞在するマレーシア人の安否確認などに動いている。12日午後11時時点で被災地に滞在していた416人と連絡が付き、けが人などはなかったという。ＳＭＡＲＴは捜索隊員、医師、看護師の15人と捜索犬６匹で構成される。マレーシア空軍（ＲＭＡＦ）の輸送機Ｃ-130型２機でクアラルンプール近郊のスバン国際空港から出動する。
地震の影響で、日本航空（ＪＡＬ）は11日夜のクアラルンプール（ＫＬ）発成田行き724便に約２時間の遅れが生じた。12日の同便も出発が３時間強遅れた。成田を12日昼に発つ便は欠航したが、13日昼の便はほぼ定刻通りにクアラルンプールに到着した。
マレーシア航空（ＭＡＳ）便は11日夜発のＫＬ?関西空港便が遅延。12日午前発のＫＬ?成田便が台北でストップした。13日午後２時の発表では、同航空の日本発着便はすべて通常運航に戻っている。
地震が発生した11日は、クアラルンプールは年２回の観光見本市「ＭＡＴＴＡフェア」の開催初日だった。自治体をとりまとめて日本ブースを出した日本政府観光局（ＪＮＴＯ）の関係者によると、日本旅行を扱う旅行代理店には、旅行を予約している人や検討している人から多数の問い合わせがあった。地元の旅行会社は「日本は災害対策の経験があり、復興も早い」と期待する見方が大勢という。ただ、ＪＮＴＯは甚大な被害状況にかんがみ、最終日13日は活動を中止。出店ブースに最低限の人員は残したが、積極的なＰＲ活動は控えた。
先週末11日のマレーシア証券取引所（ブルサ・マレーシア）のクアラルンプール総合指数（ＫＬＣＩ）は、前日比21.29ポイントと大幅に下落して1495.62ポイントとなり、1500の大台を割り込んだ。市場関係者は、大地震災害による一時的な落ち込みと冷静な見方をしている。